DCF法 計算ツール
DCF法(ディスカウンテッド・キャッシュフロー法)による企業価値・株式価値の目安を、無料・登録不要で自動計算します。年度別のFCFの現在価値と継続価値、WACC×永久成長率の感応度まで一度に確認できます。入力した数値はブラウザ内で計算され、サーバーに送信されません。
1年目のフリー・キャッシュ・フロー(FCF)と成長率、割引率(WACC)、永久成長率を入力すると、DCF法による企業価値・株式価値の目安と感応度を計算します。入力した数値はどこにも送信されません。
企業価値(EV)
45,818万円
うち継続価値 72.4%
株式価値(目安)
43,818万円
EV − 純有利子負債 2,000万円 = 4億3,818万円
FCFと現在価値(万円)
| 年度 | FCF | 割引係数 | 現在価値 |
|---|---|---|---|
| 1年目 | 3,000 | 0.926 | 2,778 |
| 2年目 | 3,090 | 0.857 | 2,649 |
| 3年目 | 3,183 | 0.794 | 2,527 |
| 4年目 | 3,278 | 0.735 | 2,410 |
| 5年目 | 3,377 | 0.681 | 2,298 |
| 継続価値 | 48,718 | 0.681 | 33,157 |
感応度分析(株式価値・万円)
| g \ WACC | 7.0% | 7.5% | 8.0% | 8.5% | 9.0% |
|---|---|---|---|---|---|
| 0.5% | 48,231 | 44,600 | 41,454 | 38,702 | 36,274 |
| 1.0% | 51,534 | 47,379 | 43,818 | 40,733 | 38,033 |
| 1.5% | 55,437 | 50,620 | 46,545 | 43,053 | 40,027 |
※ DCF法のざっくりした目安です。実務では事業計画にもとづく年度別のFCF、類似上場会社のβから求めたWACC、非上場株式の流動性ディスカウントなどを用い、類似会社比較法・純資産法とも比較して評価レンジで捉えます。
DCF法の計算の流れ
- 事業計画から、各年度のフリー・キャッシュ・フロー(FCF)を予測します(FCFとは)。
- 会社のリスクに見合った割引率(WACC)で、各年度のFCFを現在価値に割り引きます。
- 明示期間より後の価値を、永久成長率を使った継続価値(ターミナルバリュー)として加えます。
- 合計した企業価値(EV)から純有利子負債を差し引いて、株式価値を求めます(企業価値と株式価値の違い)。
考え方の詳細はDCF法とはで解説しています。継続価値が企業価値の大半を占めることが多いため、WACCと永久成長率を少し動かしたときの変化(感応度)をセットで確認するのが実務の基本です。
入力のポイント
- FCF=税引後営業利益+減価償却費−設備投資−運転資本の増加。直近の実績と事業計画から置きます。
- WACCは、類似上場会社のβから株主資本コストを求め、負債コストと資本構成で加重平均します(CAPM)。
- 永久成長率は長期の物価・経済成長を超えない水準(0〜2%程度が一例)にし、WACCより小さくします。
- 非上場株式では、市場で売りにくいことを反映する流動性ディスカウントを別途考慮することがあります(本ツールでは適用していません)。
※ 本ツールは成長率一定の簡易モデルです。あくまで目安としてご利用ください。
事業計画・類似上場会社のデータでDCF法を本格的に
詳細版レポート(5,500円・税込)は、年度別の事業計画、類似上場会社のβから算定したWACC、流動性ディスカウントまで反映し、類似会社比較法・純資産法と並べた評価レンジをA4・6ページのPDFにまとめます。