企業価値評価に必要なデータ・書類｜事前に準備するもの

企業価値評価をスムーズに進めるには、必要なデータを事前にそろえておくのが近道です。本稿で、評価に使う主なデータ・書類を整理します。基本は直近の決算書の主要数値で、詳細な評価では事業計画も使います。

基本的に必要なデータ（決算書から）

• 売上高・営業利益（収益力の把握）。
• 減価償却費（EBITDAの算定に使用）。
• 純資産（時価純資産の起点）。
• 有利子負債・現金（事業価値から株式価値への調整）。
• 発行済株式数（1株あたり価値の計算）。

直近2〜3期分があると、収益の傾向（成長性・安定性）も反映しやすくなります。

詳細な評価で使うもの

• 事業計画（将来の売上・利益の見通し）：DCF法で将来キャッシュフローを予測するのに使う。
• 含み損益のある資産の情報（土地・有価証券の時価など）：時価純資産の調整に。
• 非事業用資産・遊休資産の情報。

市場データは自分で集めなくてよい

類似会社の倍率・業種別β・リスクプレミアム・無リスク利子率などの市場データは、自力で集めると大変ですが、M&AバリュークラウドではEDINET（金融庁）・日本銀行の金利・上場企業の市場株価などと連携して自動で取り込みます。利用者が準備するのは、基本的に自社の財務数値だけです。

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よくある質問（FAQ）

Q. 決算書がなくても評価できますか？

A. 評価には財務数値が前提になります。最低限、直近の決算書の主要数値（売上・利益・純資産・負債など）をご用意ください。

Q. 事業計画は必須ですか？

A. 簡易な評価では必須ではありません。DCF法を用いる詳細な評価で、将来予測のために使います。

まとめ

企業価値評価に必要なのは、基本的に直近の決算書の主要数値（売上・利益・減価償却・純資産・有利子負債・現金・株式数）です。詳細な評価では事業計画も使います。市場データはツール側で自動連携されるため、利用者は自社の財務データを用意すれば、スムーズに試算を始められます。