海外（グローバル）の企業価値評価リソース完全ガイド｜定番洋書・無料データ・オンライン講座

最終更新: 2026-06-15

自社の価値を、まずは無料で試算できます。無料で試算 →

企業価値評価（バリュエーション）の理論と実務は、英語圏の研究・実務で発展してきた経緯があり、一次情報の多くが海外にあります。国内向けの参考文献ガイドとあわせて、海外（グローバル）のリソースを押さえると、理解が一段深まります。この記事では、定番の洋書・データソース・オンライン講座・国際基準を体系的に紹介します。

※ 本記事は学習のための情報源の紹介であり、特定の書籍・サービス・事業者を推奨・保証するものではありません。書名・著者・版・提供元や各サービスの内容・料金は、参照・利用時に必ず最新情報をご確認ください。

1. 定番の洋書（英語の教科書・実務書）

理論・コーポレートファイナンスの基礎

Brealey, Myers & Allen『Principles of Corporate Finance』: コーポレートファイナンスの世界的な定番教科書。割引現在価値・資本コストの基礎を固められる
McKinsey（Koller ほか）『Valuation』: 価値創造（ROICと成長）の視点で実務に直結。DCF法の決定版的存在

バリュエーション専門

Aswath Damodaran『Investment Valuation』『Damodaran on Valuation』: 評価手法を網羅。前提（成長率・リスク・割引率）の置き方を具体的に学べる
Stephen Penman『Financial Statement Analysis and Security Valuation』: 会計情報にもとづく評価（残余利益モデル等）に強い
Shannon Pratt『Valuing a Business』: 非上場会社評価の実務における定番リファレンス

M&A・投資銀行実務

Rosenbaum & Pearl『Investment Banking: Valuation, LBOs, M&A』: 類似会社比較・先例取引・LBO・DCFの実務手順を具体的に解説
Palepu & Healy『Business Analysis and Valuation』: 事業分析から評価までを一貫して扱う

2. データソース（グローバル）

無料で使えるもの

Damodaran Online（NYU Stern）: 業種別のβ・各種倍率・株式リスクプレミアム・税率などを無料公開。世界中の実務家・学習者が参照する定番（当サービスの業種別倍率もこのデータを活用）
SEC EDGAR（米国）: 米国上場企業の開示資料（10-K等）。海外類似会社の財務を確認できる
FRED（セントルイス連銀）: 金利・マクロ経済データ。リスクフリーレートや各種指標の確認に
各社IR・年次報告書（Annual Report / 10-K）

有料（プロ向け）

実務の現場では、Bloomberg、LSEG（旧Refinitiv）Eikon、S&P Capital IQ、FactSet などの金融データ端末や、未上場・M&A情報の PitchBook・Mergermarket が使われます。倍率や先例取引のデータが整備されている反面、高額です。中小企業の評価では、まず無料データで十分なことが多いでしょう。

3. オンライン講座・学習リソース

ダモダラン教授の無料オンライン講義: バリュエーション/コーポレートファイナンスの講義動画・資料を公開。英語だが体系的
CFA協会（CFAプログラム）: 投資分析・評価を含む国際的な資格・カリキュラム
Coursera / edX: 各大学のファイナンス講座（字幕付きも多い）
実務トレーニング（Wall Street Prep、Corporate Finance Institute 等）: モデリングの実践に特化した有料コース

4. 国際的な評価基準・専門団体

IVS（International Valuation Standards）: IVSC（国際評価基準審議会）が定める国際的な評価基準
米国の評価専門団体・資格: ASA、NACVA、AICPA の評価関連ガイダンスなど

国境を越えた案件や、海外の手法を国内に当てはめる際は、こうした国際基準を踏まえると整合性を保ちやすくなります。

5. 海外リソースを活かすコツ

理論は海外、当てはめは国内事情で: 手法の考え方は普遍的でも、税務・非流動性・市場規模など国内固有の調整が必要
無料データから始める: Damodaranデータ・SEC EDGAR・FREDだけでも、前提づくりの多くは賄える
手を動かす: 読むだけでなく、実際の数値で試算して感応度を体感する

まず自社の価値の目安をつかみたい場合は、こうした学習と並行して、財務データを入力し複数手法の評価レンジを試算してみるのが理解の近道です。