BPS・EPSとは？ 1株当たり指標の計算と、非上場株式の評価での使い方

BPSとEPSは、会社の純資産と利益を「1株当たり」に引き直した、もっとも基本的な指標です。会社全体の価値がいくらかという議論と、1株がいくらかという議論は別物であり、その橋渡しをするのがこの2つの指標にあたります。上場株式では株価の割高・割安を測る出発点として、非上場株式では株式の一部譲渡や増資、事業承継の価格を決める土台として使われます。

本稿では、BPSとEPSの計算式を確認したうえで、実務でつまずきやすい「自己株式をどう扱うか」「新株予約権や転換社債などの潜在株式をどう織り込むか（希薄化後EPS・自己株式方式）」を数値例で整理します。あわせて、PER・PBRとの関係、ROEとの関係、非上場企業での具体的な使い方、そしてEPSが歪む代表的な要因と正常化の考え方まで解説します。本稿の数値はすべて計算の仕組みを示すための例示であり、実際の水準を保証するものではありません。

結論：BPSとEPSは「1株当たり価値」を出すための分母合わせ

先に要点をまとめます。

• BPS ＝ 純資産 ÷ 発行済株式数（1株当たり純資産）。会社が保有する正味財産を1株に割り当てた金額です。
• EPS ＝ 当期純利益 ÷ 発行済株式数（1株当たり当期純利益）。1株がその期にどれだけ利益を稼いだかを表します。
• どちらも分母の株数の取り方で答えが変わります。自己株式は分母から除き、新株予約権などの潜在株式は「希薄化後」の指標として別に計算するのが基本です。
• 1株当たり株価は、BPS・EPSに倍率を掛けて表現できます。株価 ＝ EPS × PER ＝ BPS × PBRという関係です。

非上場企業では市場株価が存在しないため、BPS・EPSは「株価を割り算して倍率を出すための指標」ではなく、「評価で求めた会社全体の価値を、1株当たりに割り戻すための分母」として使う場面が中心になります。会社全体の価値と株主が受け取る価値の違いは企業価値と株式価値の違いで整理しています。

BPS・EPSの定義と計算式

BPSの分子である純資産は、貸借対照表の純資産の部から新株予約権や非支配株主持分を除いた「株主資本（自己資本）」を使うのが一般的です。非上場企業の評価実務では、帳簿上の純資産ではなく資産・負債を時価に置き直した時価純資産を分子に使うこともあります。この考え方は時価純資産法で詳しく扱っています。帳簿ベースのBPSと時価ベースのBPSは別物なので、どちらの話をしているのかを常に明示することが実務では重要です。

EPSの分子は当期純利益です。営業利益でも経常利益でもなく、税金を引いたあとの、株主に帰属する最終利益を使います。持分法や子会社を含む連結決算では、非支配株主に帰属する利益を除いた「親会社株主に帰属する当期純利益」を用います。中小企業の単体決算であれば、そのまま損益計算書の当期純利益で構いません。

分母の株数：自己株式の控除と期中平均

BPS・EPSの計算でもっとも間違いが起きやすいのが分母です。押さえるべきルールは2つあります。

1. 自己株式は分母から除く

会社が自ら買い戻して保有している株式を自己株式（金庫株）といいます。自己株式には議決権も配当請求権もなく、会計上は純資産の部から控除する形で表示されます。つまり分子の純資産からはすでに差し引かれているため、分母の株数からも除かないと計算の整合が取れません。

• 正しい分母：発行済株式総数 － 自己株式数（＝流通している株式数）
• 誤りやすい分母：登記簿上の発行済株式総数をそのまま使う

自己株式を控除し忘れると、分母が大きくなるためBPSもEPSも実際より小さく出ます。自己株式を多く保有している会社ほど、この差は無視できません。中小企業では、退職する役員や少数株主から会社が株式を買い取った結果として自己株式を保有しているケースが多く、決算書だけを見て機械的に計算すると誤りやすい論点です。

2. EPSの分母は期中平均、BPSの分母は期末時点

EPSの分子である当期純利益は1年間かけて積み上がった数字なので、分母も1年間を通じた平均株式数（期中平均株式数）を使うのが原則です。期中に増資や自己株式の取得があった場合は、その株式が存在していた期間で加重平均します。一方、BPSの分子である純資産は期末時点の残高なので、分母も期末時点の株式数を使います。

潜在株式と希薄化後EPS（自己株式方式）

新株予約権（ストックオプション）や転換社債型新株予約権付社債（CB）を発行している会社では、将来それらが株式に変わると株式数が増え、1株当たりの利益は薄まります。これが希薄化（ダイリューション）です。この影響を織り込んだ指標が、潜在株式調整後1株当たり当期純利益、いわゆる希薄化後EPSです。

自己株式方式（トレジャリー・ストック方式）の考え方

新株予約権による希薄化を計算する際、単純に「権利行使で増える株式数」をすべて足すのは実態に合いません。権利行使のときには会社に行使価額の払い込みがあり、会社はその資金を得るからです。そこで、行使による払込金額で時価の自己株式を買い戻したと仮定し、その分だけ増加株式数を打ち消す方法が使われます。これを自己株式方式といいます。手順は次のとおりです。

• ①権利行使で発行される株式数を数える：未行使の新株予約権が対象とする株式数を集計します。
• ②払込総額を計算する：行使される株式数 × 行使価額。新株予約権自体の発行価額が残っている場合はそれも加えます。
• ③その資金で買い戻せる株式数を計算する：払込総額 ÷ 期中平均株価。非上場企業では市場株価がないため、直近の株式評価額や直近の増資価額を代用します。
• ④増加株式数を求める：① － ③。これを期中平均株式数に加えたものが希薄化後株式数です。
• ⑤希薄化後EPSを求める：当期純利益 ÷ 希薄化後株式数。

行使価額が株価より高い（いわゆるアウト・オブ・ザ・マネーの）新株予約権は、③で買い戻せる株数が①を上回るため、計算上は増加株式数がマイナスになります。この場合は希薄化ではなく「逆希薄化」となるため、通常は計算に含めません。つまり、株価が行使価額を上回っているものだけが希薄化要因になる、という整理です。

転換社債（CB）の場合

転換社債は、社債が株式に転換されるタイプの潜在株式です。転換されると株式数が増える一方で、社債の利息の支払いがなくなるため、分子の当期純利益も増えます。そこで希薄化後EPSでは、分子に「支払利息の減少額（税効果控除後）」を加算し、分母に転換で増える株式数を加算する方法（転換仮定法）を用います。自己株式方式とは扱いが異なる点に注意してください。

PER・PBRとの関係：株価 ＝ EPS × PER ＝ BPS × PBR

BPS・EPSは、それ自体では「1株当たりいくらの財産・利益か」を示すだけで、株価そのものではありません。株価につなげるには倍率を掛けます。

非上場企業では、この関係を逆向きに使います。つまり、上場している類似企業のPERやPBRを調べ、それを自社のEPS・BPSに掛けて1株当たりの価値を推定するという流れです。PERとはとPBRとはでそれぞれの指標の見方と注意点を解説しています。ただし、上場企業の倍率をそのまま非上場企業に当てはめると、株式の売買のしにくさが反映されないため、実務では非流動性ディスカウントなどの調整を検討します。

ROEとの関係：ROE ＝ EPS ÷ BPS

BPSとEPSを並べると、もう1つ重要な指標が自動的に出てきます。EPSをBPSで割ると、分母分子の株数が約分されて「当期純利益 ÷ 純資産」、すなわちROE（自己資本利益率）になります。

• ROE ＝ EPS ÷ BPS ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本
• PBR ＝ PER × ROE（株価 ÷ BPS ＝ 株価 ÷ EPS × EPS ÷ BPS）

つまり、同じPER水準で見られている会社どうしなら、ROEが高い会社ほどPBRも高くなるという関係があります。BPS（元手の厚み）とEPS（稼ぐ力）の両方を見ることで、その会社が資本をどれだけ効率よく利益に変えているかが立体的に見えてきます。BPSばかり厚くてEPSが伸びない会社は、資産を持っているだけで稼げていない状態であり、評価では純資産寄りの手法が中心になりやすい、という読み方もできます。

EPSが歪む要因と、正常化の考え方

中小企業・オーナー企業の決算書から計算したEPSは、そのままでは会社の実力を表さないことが少なくありません。代表的な歪みの要因と、評価での調整（正常化）の方向を整理します。

こうした調整を行って求めた利益を正常収益力と呼びます。考え方は正常収益力（正常化利益）とはで詳しく解説しています。買い手や投資家に提示する1株当たり利益は、原則としてこの正常化後の利益をベースに計算するほうが説得力があります。単年度の決算書のEPSだけで議論すると、たまたま特別利益が出た年か、たまたま役員退職金を払った年かで、数字が大きく上下してしまうからです。

なお、EPSは配当政策とも直結します。配当性向は「1株当たり配当金 ÷ EPS」で計算されるため、EPSが歪んでいると配当の妥当性も判断できません。配当の考え方は配当とはで扱っています。

非上場企業でのBPS・EPSの使い方

市場株価がない非上場企業では、BPS・EPSは次のような場面で実務的な役割を果たします。

1. 会社全体の株式価値を1株当たりに割り戻す

DCF法や類似会社比較法で算定するのは、多くの場合まず事業全体の価値であり、そこから有利子負債を差し引き現預金を足して株式価値を求めます。その株式価値を、自己株式控除後の株式数で割ったものが1株当たり株式価値です。この最終ステップで分母を間違えると、算定そのものが正しくても1株当たりの結論がずれます。評価手法の全体像は非上場株式の評価方法で整理しています。

2. 株式の一部譲渡・増資の価格を決める

株式の一部を第三者に譲渡する、あるいは新株を発行して資金を入れる場合、決めなければならないのは会社全体の値段ではなく1株当たりの価額です。1株当たり価値が分かっていれば、「何株を、いくらで」という条件に落とし込めます。増資では、発行後の持株比率が1株当たり価額によって決まるため、この数字が資本政策そのものを左右します。増資時の評価額の考え方は増資時のバリュエーションの相場観を参照してください。

3. 種類株式がある場合の按分

普通株式のほかに優先株式などの種類株式を発行している場合、株式価値の総額を単純に全株式数で割ることはできません。優先株式には残余財産の優先分配やみなし清算条項が付いていることが多く、売却総額の水準によって普通株主と優先株主の取り分の比率が変わるからです。この場合は、まず種類ごとの取り分を計算し、そのうえで各種類の1株当たり価値を求める、という順序になります。単純なBPS・EPSの計算がそのまま使えない典型例です。

4. 事業承継・相続での株価算定との違い

親族への株式移転などで使う税務上の株価は、財産評価基本通達に沿った類似業種比準価額や純資産価額によって算定され、本稿で扱う会計上のBPS・EPSとは計算方法も目的も異なります。両者を混同すると税務上の問題につながるおそれがあるため、事業承継時の株価算定を確認し、実際の税務処理は必ず税理士に相談してください。

計算例1：自己株式がある会社のBPS・EPS・ROE

この会社について、上場類似企業のPERが12倍程度、PBRが1.2倍程度だとすると、1株当たり価値の目安は「EPS 5,000円 × 12倍 ＝ 60,000円」「BPS 50,000円 × 1.2倍 ＝ 60,000円」となり、2つの見方が同じ水準に着地します。実際には両者が一致しないことのほうが多く、その差が「この会社は資産に比べて稼ぎが良いのか、悪いのか」を教えてくれます。あわせて、上場企業の倍率を非上場企業に当てはめる際は、規模や流動性の違いを踏まえた調整の要否を検討します。EV/EBITDA倍率を使った試算はEV/EBITDA倍率の計算ツールで確認できます。

計算例2：新株予約権がある会社の希薄化後EPS

自己株式方式を使うと、希薄化の影響は5.3%程度（5,000円→約4,737円）にとどまります。単純に2,000株を足す方法では10%の希薄化と計算されてしまい、実態より厳しい数字になります。行使価額が高いほど会社に入る資金が多くなるため、希薄化は小さくなる、という直感とも一致します。株式を取得する側にとっては、この希薄化後の数字が実質的な1株当たり利益になるため、投資判断や価格交渉ではこちらが参照されます。

なお、この計算に使う「1株当たり評価額」は非上場企業では観測できません。直近の増資価額、直近の株式譲渡価額、または評価によって求めた1株当たり株式価値を代用するのが一般的です。どの数字を代用したかによって希薄化後EPSは変わるため、前提を明示することが欠かせません。将来キャッシュフローに基づく評価額の試算はDCF法の計算ツールで行えます。

よくある質問（FAQ）

Q. BPSとEPSはどちらを重視すべきですか？

A. 会社の性格によります。安定した利益を継続的に生んでいる会社ではEPSが価値の中心になり、収益は薄いが不動産や有価証券などの資産を厚く持つ会社ではBPSの説明力が高まります。実務では両方を計算し、EPS基準の1株価値とBPS基準の1株価値を並べて、どちらがその会社の実態に近いかを検討します。片方だけを見て結論を出すと、資産の含み損益や一過性の利益を見落としやすくなります。

Q. 赤字でEPSがマイナスの会社は、株式に価値がないということですか？

A. そうとは限りません。EPSがマイナスでも純資産が残っていればBPSはプラスですし、赤字の原因が一過性の損失や先行投資であれば、正常化後の利益はプラスになることもあります。また、将来の成長が見込まれる会社は将来キャッシュフローに基づいて評価されます。単年度のEPSだけで価値を判断せず、正常収益力と将来見通し、そして純資産の3方向から見ることが必要です。

Q. 自己株式を消却するとBPS・EPSはどうなりますか？

A. 自己株式の消却は、すでに純資産から控除されている自己株式を法的に消滅させる手続きであり、消却の時点でBPS・EPSの計算結果は基本的に変わりません。すでに分母から除いて計算しているためです。一方、会社が新たに自己株式を取得する場合は、社外に現金が流出して純資産が減る一方で分母の株式数も減るため、BPSは取得価額とBPSの大小関係によって上下し、EPSは分母が減る分だけ上昇するのが一般的です。

Q. 非上場企業でもEPSを計算する意味はありますか？

A. あります。株式を1株単位で動かす場面、すなわち一部譲渡、増資、ストックオプションの設計、少数株主からの買い取りでは、必ず1株当たりの数字が必要になるためです。また、同業の上場企業のPER水準と自社のEPSを組み合わせることで、市場の目線に近い1株当たり価値の目安を持つことができます。ただし、上場企業の倍率をそのまま適用するのではなく、規模や流動性の差を踏まえた調整の要否を検討してください。

Q. 希薄化後EPSは必ず計算しなければいけませんか？

A. 上場会社では開示が求められますが、非上場の中小企業で潜在株式がまったくない場合は、基本EPSだけで足ります。一方、ストックオプションを付与している、転換権付きの資金調達をしている、コンバーティブル型の投資を受け入れている会社では、希薄化後の数字を持っておかないと、株式を取得する側と認識がずれます。潜在株式が存在するなら、金額の大小にかかわらず一覧にして把握しておくことをおすすめします。

Q. 株式分割をするとBPS・EPSはどう変わりますか？

A. 株式分割は株式数を機械的に増やす手続きなので、会社の純資産や利益の総額は変わりません。したがって、1株当たりの数字であるBPSとEPSは分割比率に応じて按分され、たとえば1株を10株に分割すればBPSもEPSも10分の1になります。会社の価値そのものが増減するわけではありません。過去の推移と比較する際は、分割前後で数字が連続するよう遡って調整した数値を使うのが実務上の扱いです。

まとめ

BPSは純資産を、EPSは当期純利益を、それぞれ1株当たりに引き直した基本指標です。計算式そのものは単純ですが、実務での精度は分母の取り方で決まります。自己株式は必ず控除する、EPSの分母は期中平均を使う、新株予約権や転換社債がある場合は自己株式方式などで希薄化後の数字も出す、という3点を押さえてください。株価 ＝ EPS × PER ＝ BPS × PBRという関係を通じて倍率評価につながり、EPS ÷ BPS ＝ ROEという関係を通じて資本効率の議論にもつながります。

非上場企業では、BPS・EPSは倍率を求めるための道具というより、算定した株式価値を1株当たりに割り戻し、一部譲渡や増資の価額を決めるための土台として機能します。その際、オーナー企業特有の役員報酬や特別損益、税効果による歪みを正常化しておくこと、種類株式がある場合は単純按分ができないことに注意が必要です。税務上の株価算定は目的も計算方法も異なるため、実際の手続きでは税理士に確認してください。

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