EBITDA 計算ツール

営業利益と減価償却費からEBITDAを、無料・登録不要で自動計算します。オーナー企業でよく行う正常化調整（役員報酬の適正化・私的経費・一時損益）を反映した正常化EBITDA、EBITDAマージン、EV/EBITDA倍率を入れた場合の企業価値・株式価値の目安まで、まとめて確認できます。入力した数値はブラウザ内で計算され、サーバーに送信されません。

EBITDAの計算式と意味

EBITDA（イービットディーエー）は Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の頭文字で、「利息・税金・減価償却費を差し引く前の利益」を意味します。日本の実務では、営業利益に減価償却費を足し戻す簡便な求め方が広く使われます。過去の買収でのれんを計上して償却している場合は、のれん償却費も足し戻します。

なぜこの数字を見るのかというと、会社ごとに条件が違う要素を取り除いて「本業がどれだけ稼いでいるか」を比べやすくするためです。利息は資本構成（どれだけ借入に頼っているか）で変わり、税金は税率区分や繰越欠損金で変わり、減価償却費は設備投資の時期や償却方法（定額法か定率法か）、会計基準の違いで変わります。これらを差し引く前の段階でそろえると、財務戦略や会計方針の違いに左右されにくい比較ができます。M&Aで買い手が対象会社を評価するときや、類似会社比較法（EV/EBITDA倍率）で価値を測るときの基礎数値として、EBITDAが使われるのはこのためです。考え方の詳細はEBITDAとはで解説しています。

正常化EBITDA（調整後EBITDA）

中小・オーナー企業では、決算書のEBITDAをそのまま使えないことがよくあります。オーナーの意向で役員報酬が大きく増減していたり、事業に関係しない支出が経費に入っていたり、その期だけの特別な損益が混ざっていたりするためです。そこで、買い手のもとで事業を続けたらどうなるかという視点に立って利益を組み替えるのが正常化（ノーマライゼーション）です。本ツールでは次の調整を反映します。

• 役員報酬の適正化差額：現状の役員報酬から、同じ職務を第三者に任せた場合の適正水準を引いた差額を加算します。オーナーが役員報酬を抑えている場合は、差額がマイナスとなり減算になります。
• 私的経費：家事関連の支出、事業に使っていない車両やゴルフ会員権の費用など、買い手のもとでは発生しない支出を加算します。
• 一時損益：保険の解約返戻金、固定資産売却損益、災害による損失、訴訟の和解金など、その期限りの損益を加減算します。

正常化の考え方は正常収益力とはで詳しく整理しています。どこまでを調整として認めるかは買い手や専門家によって見方が分かれるところで、デューデリジェンスで最も議論になる論点の一つです。根拠資料（役員報酬の内訳、該当する経費の明細、一時損益の証憑）を用意できる項目に絞るほど、交渉での説得力は増します。売り手として事前に整理しておく進め方はセルサイドDDと磨き上げが参考になります。

EBITDAマージンと倍率法

EBITDAマージン＝EBITDA÷売上高は、売上のうちどれだけが本業のキャッシュ創出につながっているかを示す比率です。同業他社や自社の過去実績と比べると、値付けの巧拙やコスト構造の変化が見えてきます。水準は業種によって大きく異なり、労働集約的な業種では低く、設備やソフトウェアの償却が大きい業種では高く出やすい傾向があります。業種ごとの見方は業種別の評価ポイントをご覧ください。

倍率法では、正常化EBITDAにEV/EBITDA倍率を掛けて企業価値（EV）を求め、そこから純有利子負債（有利子負債 − 現預金）を差し引いて株式価値の目安を出します。EVと株式価値の関係は企業価値と株式価値の違いで整理しています。倍率は業種・規模・時期・成長性によって変わるため、一つの数字を鵜呑みにせず、レンジで捉えるのが実務です。

使うときの注意点

• EBITDAは設備投資を差し引いていません。更新投資が重い会社ではEBITDAが大きく見えても手元に残る現金は少ないことがあり、フリー・キャッシュ・フローとあわせて見る必要があります。
• 運転資本の増減も反映されません。売上が伸びるほど売掛金・在庫に資金が寝る業態では、EBITDAと実際の資金繰りは乖離します。
• のれん償却は会計基準によって有無が変わります（のれんの償却）。比較する会社と扱いをそろえてください。
• 単年度のEBITDAだけで判断せず、3期程度の推移を見ます。一期だけ跳ねている場合は、その要因が継続するかを確認します。
• 倍率法の結果は目安です。実務ではDCF法や時価純資産法など複数の手法と並べてレンジで判断します。

よくある質問

Q. 営業利益と経常利益、どちらから計算しますか

EBITDAは本業の稼ぐ力を見る指標なので、営業利益からの計算が基本です。経常利益には受取利息・支払利息など財務活動の損益が含まれるため、資本構成の違いを取り除くというEBITDAの狙いから外れてしまいます。ただし営業外に本業性の収益（不動産賃貸収入など）が計上されている場合は、実態に合わせて調整することがあります。

Q. 減価償却費はどこを見ればわかりますか

キャッシュフロー計算書がある場合はその金額が確認しやすく、なければ法人税申告書の別表十六や、固定資産台帳、販管費の内訳明細で確認します。製造業などでは製造原価にも減価償却費が含まれるため、販管費分だけを拾うと過小になる点に注意してください。

Q. EBITDAがマイナスだと評価できませんか

倍率法では算定できません（本ツールも倍率法の結果を表示しません）。その場合は、時価純資産法や、黒字化の計画にもとづくDCF法での検討、事業ごとの切り出しなどを検討します。赤字会社の売却の考え方は赤字会社の売却相場で整理しています。

Q. 年買法（年倍法）とはどう違いますか

年買法は「時価純資産＋営業利益×数年分」で価格の目安を出す簡便法で、EBITDA倍率法とは出発点が異なります。小規模案件では年買法が使われることもありますが、設備の重さや償却の影響を反映しにくい面があります。詳しくは年買法とは、試算は年買法 計算機をご利用ください。

関連ガイド・ツール

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• 役員退職金と自社株：役員報酬・退職金と株価の関係。
• 無料ツール：EV/EBITDA倍率 企業価値計算機、DCF法 計算ツール、法人税の実効税率 計算ツール、株式譲渡の手取り計算機。

※ 本ツールが示すのは目安です。正常化調整の範囲、適正な役員報酬の水準、EV/EBITDA倍率はいずれも案件ごとに異なり、執筆時点の一般的な考え方にもとづく例を示しています。税務上の取扱いは税理士等の専門家にご確認ください。