評価手法・指標
DCF法・類似会社比較法・時価純資産法などの株式価値評価の手法と、WACC・EBITDA・のれんといった指標の基礎。
- 非上場株式の評価方法を徹底解説｜3アプローチと目的別の使い分け非上場株式（自社株）の評価方法を、インカム・マーケット・コストの3アプローチで体系的に整理。DCF法・収益還元法・配当還元法・類似会社比較法・類似取引比較法・時価純資産法・年買法の考え方と必要データ、M&A／事業承継／増資／少数株主の買取といった目的別の使い分け、企業価値と株式価値の違い、ディスカウントとプレミアム、評価レンジの読み方まで、初めての方にもわかりやすく解説します。
- 株式評価の3つのアプローチ比較｜インカム・マーケット・コストの選び方企業価値評価の3アプローチ（インカム・マーケット・コスト）を7つの軸で比較し、どれを主役にするかを決めるための記事です。事業計画の有無・類似上場企業・資産保有型・赤字といった条件から選ぶ手順、目的別の主従、結果が割れたときのレンジの作り方、ディスカウントを当てる段階までを整理します。
- 営業権（のれん）の計算方法｜年買法・超過収益法・差額での求め方と税務の扱い営業権（のれん）の計算方法を実務目線で解説。年買法・超過収益法・差額方式の3つを同じ会社の数字で比較し、加算年数や割引率の決め方、正常収益力の調整、事業譲渡での資産調整勘定と5年償却、消費税の扱い、営業権がゼロになるケースや交渉での使われ方まで整理します。
- 企業価値評価を学ぶための参考文献・情報源ガイド｜定番書籍・ガイドライン・無料データ企業価値評価（バリュエーション）を体系的に学ぶための参考文献・情報源を詳しく解説。マッキンゼー『企業価値評価』やダモダラン教授の著作・公開データ、日本公認会計士協会の企業価値評価ガイドライン、中小企業庁のガイドラインまで、定番ソースと学び方を網羅します。
- 正常収益力（実態収益力）とは｜M&A評価の調整項目と実態EBITDAの出し方M&Aの企業価値評価で土台となる「正常収益力（実態収益力）」の意味と、役員報酬・一過性損益・オーナー個人経費・非事業資産などの調整の考え方、実態EBITDAの算出方法を、具体的な調整計算例を交えて解説します。
- DCF法とは？ 計算式と手順、メリット・デメリットをわかりやすく解説DCF法とは何かを、事業計画からFCFを作りWACCで割り引いて事業価値・株式価値を求める5ステップで解説。売上5億円規模の会社の通し計算例、感応度分析、永久成長率の置き方、中小企業で使うときの注意点とよくある間違いまでわかりやすくまとめます。
- 類似会社比較法とは？ EV/EBITDA倍率の選び方と計算手順類似会社比較法（マルチプル法）とは何か。類似会社の選定から倍率の算出、外れ値の除外、中央値・四分位の使い方、株式価値への換算までの6ステップと、EV/EBITDA・EV/EBIT・PERなど倍率の使い分け、上場企業の倍率を非上場に使えない理由を計算例つきで解説します。
- 時価純資産法とは？簿価純資産法との違いと修正貸借対照表の作り方時価純資産法（修正純資産法）の考え方と、簿価純資産法との違いを整理します。売掛金・棚卸資産・土地建物・保険積立金・退職給付債務など勘定科目ごとの時価への洗い替え手順、税効果の扱い、修正貸借対照表の組み立て方、年買法との関係、コスト・アプローチの限界とありがちな間違いまで、自社の時価純資産を実際に作れる形で解説します。
- EBITDAとは？ 計算式と営業利益との違い、評価で使われる理由EBITDAとは何か。2通りの計算式と一致しない理由、営業利益・EBIT・経常利益・当期純利益との違い、M&Aで重視される理由と弱点、役員報酬などを調整した正常化EBITDAの作り方、EV/EBITDA倍率から株式価値を出す計算例までわかりやすく解説します。
- WACCとは？ 加重平均資本コストの計算式と非上場企業での求め方WACC（加重平均資本コスト）とは何かを、税引後負債コスト・株主資本コスト・時価ベースの資本構成という3つの部品に分解して解説。CAPMによる株主資本コストの求め方、格付けのない中小企業での負債コストの代替、βが取れない非上場企業の難所、数値を置いた計算例、WACCが1％動いたときのDCF評価額の感応度、ありがちな間違いまでまとめます。
- CAPMとは？株主資本コスト・βの求め方と非上場企業での実務手順株主資本コストを求めるCAPM（資本資産価格モデル）の計算式を、リスクフリーレート・β・マーケットリスクプレミアムの置き方まで分解して解説します。類似上場企業の選び方とβの観測条件、アンレバードβとリレバー（ハマダ式）、外れ値のならし方、サイズプレミアムや固有リスクの上乗せ、数値を置いた計算例とWACC・DCF法への接続、ありがちな間違いまでを実務手順として整理しました。
- ターミナルバリュー（継続価値）とは？ 永久成長率法の計算式と注意点ターミナルバリュー（継続価値）とは何かを、DCF評価額の大半を占める理由から解説。永久成長率法（ゴードンモデル）と倍率法の計算式、両者のクロスチェック、永久成長率の置き方、gがWACCに近づくと発散する仕組み、予測期間の決め方とよくある間違いを数値例でまとめます。
- 企業価値・事業価値・株式価値の違い｜EVからネットデットを引く計算と、間違えやすい点企業価値・事業価値（EV）・株式価値の違いを積み上げの表で整理。ネットデット（純有利子負債）に何を入れるか、Debt-like itemの考え方、非事業用資産の扱い、手法ごとにどの価値が出るか、二重控除などのよくある間違い、1株当たり価値への落とし込みまで数値例つきで解説します。
- のれん（営業権）とは？ M&Aでの意味・中身・生じる仕組みをわかりやすく解説のれん（営業権）とは何かをM&Aの実務目線で解説。買収価格が時価純資産を上回る差額として生じる仕組み、のれんの中身（顧客基盤・ブランド・人材・仕組み）、自己創設のれんが計上できない理由、無形資産との切り分け、負ののれん、会計上の扱いの概要までを整理します。
- のれんの償却とは？ 償却年数の決め方・日本基準とIFRSの違い・減損の基礎M&Aで計上したのれんの償却をわかりやすく解説。日本基準の20年以内の定期償却と償却年数の決め方、IFRSの非償却＋減損テストの違い、減損が起きる仕組みと業績への影響、会計と税務のズレ（資産調整勘定の5年償却）、買収価格との関係までを数値例つきで整理します。
- 年買法（年倍法）とは？ 計算式・年数の決まり方と、使えるケース・使えないケース年買法（年倍法）とは何か。時価純資産＋営業利益×年数という計算式の意味、年数が2〜5年のどこに落ち着くかを決める要素、時価純資産と正常営業利益の作り方、黒字小売業と役員報酬過大な卸売業の計算例、EV/EBITDA倍率法やDCF法との換算と混同しやすい点、年買法が使えないケースと代替手法、交渉での使われ方までを実務目線で解説します。
- DLOM（流動性ディスカウント）とは？ 水準の目安・根拠となる研究と、非上場株式評価での実務DLOM（非流動性ディスカウント／マーケタビリティ・ディスカウント）とは何か。非上場株式を割り引く理由、10〜30%程度という水準の目安、根拠に使われる研究の型、DLOCとの違い、どの評価手法に適用するか、税務評価との違いまで実務目線で解説します。
- 取引相場のない株式の評価とは｜相続税・贈与税の評価方法を判定の順序で理解する非上場株式を相続税・贈与税で評価する方法を、財産評価基本通達の判定の順序どおりに整理します。誰が取得したかで分かれる原則的評価方式と配当還元方式、会社規模による大会社・中会社・小会社の区分とLの割合、類似業種比準方式と純資産価額方式の使い分け、特定の評価会社の6類型まで。令和8年4月1日以後の取得から法人税額等相当額が37%→38%になった点や、比準要素の比重が1:1:1である点など、更新の入っている論点も明示します。
- 類似業種比準方式とは｜算式・比準要素の作り方と、1:3:1が古い理由相続税・贈与税で非上場株式を評価する類似業種比準方式を、財産評価基本通達180〜184にもとづいて解説します。算式の構造、株価Aを5つの候補から最も低いものを採れること、評価会社の配当ⓑ・利益ⓒ・純資産ⓓの作り方、斟酌率0.7／0.6／0.5、比準割合の小数点以下2位未満切捨て、業種目を2通り計算して低い方を採ること、比準要素が0のときの分岐まで。比重が1:3:1から1:1:1に変わった平成29年改正も扱います。
- 純資産価額方式とは｜計算の順序と、法人税額等相当額が38%になった改正相続税・贈与税で非上場株式を評価する純資産価額方式を、財産評価基本通達185・186-2と評価明細書第5表の計算順序にもとづいて解説します。評価差額に対する法人税額等に相当する金額の割合が令和8年4月1日以後の取得から37%→38%になった改正、議決権割合50%以下の80%評価、課税時期前3年以内に取得した土地・建物の扱い、負債に含めるもの・含めないもの、子会社株式に法人税額等相当額を控除しない理由まで整理します。
- 同族株主の判定と配当還元方式｜30%・50%超・15%・5%の使い分けを順序で理解する非上場株式を相続・贈与で取得した人が、原則的評価方式によるのか配当還元方式によるのかの判定を、財産評価基本通達188の定めと評価明細書の順序で解説します。筆頭株主グループの割合で変わる30%・50%超・15%という基準、議決権割合5%未満のときの役員・中心的な同族株主（25%）・中心的な株主（10%）の判定、配当還元価額の算式と2円50銭の下限、原則的評価額との逆転まで整理します。
- 株価算定書の費用相場｜依頼先別の目安とM&Aの価格算定をツールで行う場合との使い分け株価算定書の費用相場を依頼先別に解説。公認会計士・評価会社、税理士、M&A仲介・FA、金融機関系の特徴と費用の目安、費用が上がる要因、社内検討から裁判・開示までの用途別に必要な水準、見積もり時の確認事項、ツールで一次算定する場合の費用・納期・限界をまとめます。
- PER（株価収益率）とは？ 計算式と目安の読み方、非上場企業の評価での使い方PER（株価収益率）とは何か。株価÷EPSと時価総額÷純利益の計算式、高い・低いの意味、業種で水準が違う理由、逆数である益回りと資本コストの関係、実績PERと予想PERの違い、非上場企業の評価で類似会社のPERを使う手順まで、計算例とFAQでわかりやすく解説します。
- PBR（株価純資産倍率）とは？ 1倍割れの意味と、非上場企業の評価での使い方PBR（株価純資産倍率）とは何か。株価÷BPSと時価総額÷純資産の計算式、1倍割れが意味すること、PBR＝ROE×PERの関係、業種による差、非上場企業の評価での時価純資産法との関係や含み損益の調整、M&Aでの純資産倍率法まで、計算例とFAQでわかりやすく解説します。
- ROE・ROICとは？ 計算式と分解の仕方、資本コストとの関係を実務目線でROE（自己資本利益率）とROIC（投下資本利益率）の計算式、投下資本の2つの求め方、デュポン分解によるROEの3分解とROICの2分解、ROIC−WACC（EVAスプレッド）による価値創造の考え方、中小企業での正常化の実務、M&Aでの使われ方までを計算例つきでわかりやすく解説します。
- FCF（フリーキャッシュフロー）とは？ 計算式と作り方、DCF法での使い方FCF（フリーキャッシュフロー）とは何か。営業利益からNOPAT・減価償却・設備投資・運転資本増減を経てFCFを組み立てる計算式と各項目の作り方、FCFFとFCFEの違い、事業計画からの積み上げ手順、予測期間と継続価値、よくある誤りと数値例までわかりやすく解説します。
- 類似取引比較法（先例取引法）とは？ 使い方・限界と、類似会社比較法との違い類似取引比較法（先例取引比較法）とは、過去のM&A取引の価格倍率を参照して企業価値を評価する手法です。抽出条件から倍率の算出、外れ値の処理、対象会社への調整までの手順を表で整理し、支配権プレミアムを含む点で類似会社比較法とどう違うのか、日本の中小M&Aで参考値にとどまる理由、計算例、FAQまでわかりやすく解説します。
- コントロールプレミアムとは？水準の目安・計算方法とマイノリティディスカウントとの違いコントロールプレミアムとは、支配権を持つ株式に上乗せされる価値のことです。議決権比率ごとの権限、TOBプレミアムとの関係、マイノリティディスカウントへの換算式と計算例、評価手法ごとの織り込まれ方、流動性ディスカウントとの二重計上の注意点まで解説します。