評価手法・指標

DCF法・類似会社比較法・時価純資産法などの株式価値評価の手法と、WACC・EBITDA・のれんといった指標の基礎。

企業価値評価(バリュエーション)は、インカム・マーケット・コストの3つのアプローチに整理できます。M&AではDCF法と類似会社比較法の併用が中心で、小規模案件では年買法で目線を作ることが多く、相続・贈与では財産評価基本通達の方式を使うというように、目的で使う手法が決まります。

どの手法でも土台になるのは、決算の利益から一時的な損益や過大な役員報酬を調整した正常収益力です。また、手法によって算出されるのが事業価値(EV)か株式価値かが違うため、ネットデットを引くブリッジの考え方を押さえておくと計算ミスを防げます。

このカテゴリには、WACC・EBITDA・ターミナルバリュー・DLOMなどの指標や、類似業種比準方式・純資産価額方式といった相続税評価の方式もまとめています。税務評価に関わる内容は税理士に確認してください。

まず読む3本

  1. 1.企業価値評価(バリュエーション)とは?方法と手順を解説企業価値評価をはじめて学ぶ方が、必要になる場面・3つのアプローチ・進め方の全体像をつかむための最初の1本です。
  2. 2.株価算定の方法とは|非上場株式の評価方法を目的別に早見表で解説非上場株式の評価が必要になった方が、目的ごとにどの手法を使うかを早見表で確認できます。
  3. 3.正常収益力とは|正常営業利益・実態EBITDAの調整を計算例で解説手法を当てはめる前に、すべての計算の土台になる正常収益力の調整方法を計算例で理解できます。

評価手法・指標の記事(35本)

よくある疑問

Q. 企業価値と株式価値はどう違いますか?
企業価値(事業価値・EV)は事業全体の価値で、そこから純有利子負債などを引いたものが株主に帰属する株式価値です。手法によって算出される価値が違うため、混同しないことが大切です。企業価値・事業価値・株式価値の違い|EVからネットデットを引く計算と、間違えやすい点 →
Q. DCF法と年買法はどちらを使うべきですか?
事業計画があり将来の成長を説明したい場面ではDCF法、直近の実績から小規模案件の相場感を作る場面では年買法が使われやすい傾向です。目的と資料の有無で選び、複数の手法で確かめるのが一般的です。株式評価の3つのアプローチ比較|インカム・マーケット・コストの選び方 →
Q. 非上場株式はなぜ割り引かれるのですか?
上場株式と違ってすぐに換金できないため、流動性ディスカウント(DLOM)を適用することがあります。水準は10〜30%程度が目安とされますが、根拠の示し方が重要です。DLOM(流動性ディスカウント)とは? 水準の目安・根拠となる研究と、非上場株式評価での実務 →

自社の価値を、まずは無料で試算

決算書の数字から、評価レンジと計算の内訳を画面に表示します(詳細版はDCF法と類似会社比較法の併用、簡易版は同業の上場会社の倍率による類似会社比較法)。試算と評価レンジの表示は無料、報告書PDFは有料です。